はじめに
「自分の年収は高いのか、低いのか」が気になっている方に向けて、日本の平均年収について調べてまとめました。
まずは年収における自分の立ち位置を明確にし、今後どのようになりたいかを検討する参考にしてみてください。
日本の平均年収の推移
国税庁の民間給与実態統計調査から、過去5年の日本の平均年収の推移をまとめると以下のとおりです。
| 調査年 | 平均給与 | 対前年増減 |
| 2016年 | 420万円 | +5.4万円 |
| 2017年 | 422万円 | +1.2万円 |
| 2018年 | 432万円 | +10.6万円 |
| 2019年 | 441万円 | +8.5万円 |
| 2020年 | 436万円 | -4.3万円 |
直近の2020年調査分を除き、ここ数年日本の平均年収は上昇傾向です。現在の年収と比較する際などに活用ください。
カテゴリー別の平均年収
日本の平均年収を男女・企業規模・業種・年齢階層などのカテゴリー別に調査していきます。
男女別
国税庁の民間給与実態統計調査から、男女別の平均給与の推移をまとめます。
| 調査年 | 男性の平均給与 | 女性の平均給与 |
| 2016年 | 521万円 | 276万円 |
| 2017年 | 521万円 | 280万円 |
| 2018年 | 532万円 | 287万円 |
| 2019年 | 545万円 | 293万円 |
| 2020年 | 540万円 | 296万円 |
女性の平均年収は、男性のおよそ半分程度です。ここ数年女性の平均年収が上昇傾向ですが、直近の調査結果では240万円程度の差があります。
企業規模別
企業規模別の平均年収をまとめると以下のとおりです。
| 調査年 | 個人 | 2,000万円未満 | 2,000万円以上 5,000万円未満 | 1億円以上 10億円未満 | 10億円以上 |
| 2018年 | 男性：313万円 女性：234万円 合計：260万円 | 男性：445万円 女性：249万円 合計：371万円 | 男性：484万円 女性：264万円 合計：412万円 | 男性：562万円 女性：287万円 合計：463万円 | 男性：708万円 女性：328万円 合計：590万円 |
| 2019年 | 男性：304万円 女性：227万円 合計：252万円 | 男性：460万円 女性：250万円 合計：381万円 | 男性：490万円 女性：261万円 合計：412万円 | 男性：569万円 女性：289万円 合計：465万円 | 男性：736万円 女性：348万円 合計：616万円 |
| 2020年 | 男性：313万円 女性：229万円 合計：256万円 | 男性：452万円 女性：250万円 合計：374万円 | 男性：477万円 女性：266万円 合計：406万円 | 男性：569万円 女性：297万円 合計：468万円 | 男性：738万円 女性：359万円 合計：618万円 |
企業規模（資本金）が大きくなるにつれて、平均年収が高くなっています。資本金1億円以上になると、男女ともに平均年収が大きく上がる傾向があるようです。
日本の平均年収（440万円程度）以上の年収を得たいと考えている方は、資本金1億円以上の企業に勤めるのが最も確率が高いと言えそうです。
<参考>資本金別の企業数と割合はどのくらい？
国税庁の平成30年度分の会社標本調査によれば、資本金額別の企業数と割合は以下のとおりです。
| 資本金規模 | 企業数 | 割合 |
| 1,000万円未満 | 2,360,231社 | 86.2％ |
| 1,000万円以上 1億円未満 | 356,224社 | 13.0％ |
| 1億円以上 10億円未満 | 15,960社 | 0.6％ |
| 10億円以上 | 6,134社 | 0.2％ |
資本金が1億円を超える企業は割合にすると0.8％と極めて少ないですが、企業数で考えると2万2000社あります。
年収を上げるために転職を考えるのであれば、まずは資本規模が大きい企業を多数取り扱うエージェントを中心に相談してみるのが良いでしょう。
業種別
令和元年分の国税庁「民間給与実態統計調査」の結果から、業種別の平均年収を上位・下位それぞれ5業種ずつピックアップしてまとめます。
<上位5業種>
| 業種 | 平均年収 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 824万円 |
| 金融業・保険業 | 627万円 |
| 情報通信業 | 599万円 |
| 学術研究・専門技術サービス業 | 518万円 |
| 製造業 | 513万円 |
<下位5業種>
| 業種 | 平均年収 |
| 医療・福祉 | 401万円 |
| 卸売・小売業 | 376万円 |
| サービス業 | 359万円 |
| 農林水産・鉱業 | 297万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 260万円 |
日本の産業別労働生産性のランキングと類似する結果になっています。インフラ・金融・製造業など比較的資本が大きく、専門知識を要する業種が上位を占めています。
一方、労働集約型のサービス・飲食業などは平均年収が低くなる傾向があるようです。
今後のキャリア形成において、平均年収が高い業種の方と手軽に交流・情報交換を行いたい方には、以下のサービスがおすすめです。
一般的な転職サイトとは違い、「OB訪問」という形式で転職・キャリア形成のサポートをしてくれます。興味がある方は会員登録無料ですので試してみてください。
年齢階層別
国税庁「民間給与実態統計調査」の最新版から、年齢階層別の平均年収をまとめると以下のとおりです。
| 年齢 | 平均年収 |
| 20代後半（25～29歳） | 男性：403万円 女性：328万円 合計：369万円 |
| 30代前半（30～34歳） | 男性：470万円 女性：321万円 合計：410万円 |
| 30代後半（35～39歳） | 男性：529万円 女性：313万円 合計：445万円 |
| 40代前半（40～44歳） | 男性：582万円 女性：318万円 合計：476万円 |
| 40代後半（45～49歳） | 男性：629万円 女性：324万円 合計：499万円 |
| 50代前半（50～54歳） | 男性：679万円 女性：320万円 合計：525万円 |
| 50代後半（55～59歳） | 男性：686万円 女性：301万円 合計：518万円 |
男性は年齢を重ねるごとに平均年収が高くなっており、日本の給与制度が年功序列であることがよく分かります。女性は年齢に関わらず320～330万円程度で推移しています。
上記データをもとに1年あたりの昇給額を算出すると、日本の給与所得者の年間昇給額の平均は4.4万円程度です。
生涯年収を少しでも増やしたいと考えているのであれば、転職・副業・起業などの方法を検討してみるのが良いでしょう。
以下の記事はその参考にしていただけるかと思いますので、気になる方はこちらも読んでみてください。
【比較検証】サラリーマンが収入を増やすためにやるべきことは何か？昇給・転職・起業・副業それぞれのメリット・デメリットを徹底比較！
まとめ
日本の平均年収は約440万円です。男性と女性とでは、240万円程度の平均年収の開きがあります。
企業規模で比較すると資本金1億円が大きな境目になっており、資本金が大きい企業の方が平均年収が高くなる傾向があります。
業種によっても平均年収には大きな差が発生しています。高年収を目指したい方は、平均年収が高い業種への就職・転職をおすすめします。
年齢別に平均年収を比較すると、日本は年功序列の給与制度となっていることがよく分かります。
日本の労働生産性向上のためには、年収という観点で自分の立ち位置をしっかりと認識することが大切です。
平均年収や市場価値と比較して年収に不満を感じるようであれば、具体的なアクションを起こす良いタイミングです。
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